スパイ天国日本・史上最大の危機 悪魔の思想 敗戦革命の真実

スパイ天国日本・史上最大の危機 悪魔の思想 敗戦革命の真実

 From:リアルインサイト

「日本はスパイ天国だ」

あなたも、こんな言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。
残念ながら、それは真実です。

そして、現在よりはよほど諜報活動に力を入れていたはずの戦前においても、「日本はスパイ天国」だったのです。

ご存じのように、我が日本は「敗戦」により凄まじい数の犠牲者を出しただけでなく、国家としても計り知れないダメージを受けました。その戦争すら、開戦前から「スパイ工作」の強い影響を受けた結果なのです。

1995年に公開され始めた「ヴェノナ(VENONA)文書」によって、アメリカ大統領ルーズベルトの周辺で日米を開戦させるための工作を行っていた、多数の大物スパイの実名が、次々と明らかになっています。

もちろん、日本も工作対象の例外ではなく、有名な「ゾルゲ事件」で逮捕された尾崎秀実のように、政権への影響力を行使した大物スパイがいました。

今、あなたにお伝えしなければならないのは、知られざる歴史の真実だけではありません。まさに今、熾烈な国際情勢を動かしている「インテリジェンス」の真実こそ、知っていただかなければならないのです。

現在進行形の脅威に対し、政権内部にも必死に対抗しようとしている人々はいます。しかし、それでも、今の日本は異常なほど、諜報・謀略・工作に無防備なままなのです。

過去の悲劇の教訓すら、きちんと生かされていないどころか、既に忘れ去られつつあります。「今ここにある危機」を正視するためには、歴史的な経緯から現実をもう一度見直す必要があるでしょう。例えば、

あなたは、GHQによる占領を
「戦後」と捉えていませんか?

しかし、本当は「戦争継続」状態であり、日本史上最大の危機と呼ぶべき、「敗戦革命」が現実になりかねなかった時期でもあるのです。

日本敗戦のはるか以前、日米開戦直後から練られていた「占領政策」には、旧ソ連のコミンテルンが日本で「敗戦革命」を起こすための計画が含まれていました。そして、GHQの内部にも、「敗戦革命派」と呼ぶべき勢力が存在したのです。

いかにして戦後日本を政治的、思想的に撹乱するか
 
いかにして共産党に「人民政府」を樹立させるか
 
いかにして「天皇を使って」天皇制を廃止させるか

 

そして、軍隊や治安組織の解体、公職追放、学問や研究の圧殺、言論封殺等、電光石火の施策によって、「敗戦革命」は、現実味を帯びてしまいました。

これに敢然と反撃したのが、
昭和天皇を始めとする人々です。

 

アメリカが一枚岩ではなく、反対勢力が存在することを見抜き、
 
皇室の存続は、国民全体の信念によるものであると信頼し、
 
五箇条の御誓文にもとづく「新日本の建設」を国民に呼びかけました。

 

危ういところで「敗戦革命」の危機から救われた日本ですが、その後も様々な工作の脅威は続いています。

実際に、「東京裁判史観」に始まる「日本だけが悪かった」という歴史観は、その後も強化され続け、「日本は明治以来、軍国主義だった」という徹底した「日本悪玉論」に進化を遂げました。

戦前の世界に強大な影響力を行使し、背後から歴史を動かしたコミンテルンは1943年に解散しました。しかし、そこから派生した謀略・工作のネットワークは、形を変えて現在も生き続けているのです。

映画のようなスパイによる諜報活動も、すべてが荒唐無稽なものではありません。熾烈な情報収集活動やそれに対する防諜(カウンター・インテリジェンス)活動も、現実に繰り広げられています。そして・・・

インテリジェンスは
情報収集だけではありません

もちろん、テロや破壊工作のような実力行使も大きな脅威ですが、決して侮れない工作がもう一つあるのです。

日本が、今まさに仕掛けられているものがそれです。消費税増税のような誤った政策の実現すら、そうした工作の結果だとしたら・・・?

アメリカの一国覇権が衰退にさしかかり、覇権主義を明確にしている中国の脅威を筆頭に、様々なプレイヤーが活発化し、現在の世界は先の大戦前のような不穏な時代に突入しつつあります。

我が日本の安全保障環境が日に日に悪化している現実を、もはや誰も否定できないでしょう。その中で、

日本人を分断し、日本の文化を破壊し、日本を弱体化させるための工作が進んでいる

それがいかに恐ろしいことか・・・。

しかし、希望はあります。現実に起きている様々な工作の実態とともに、政権内部の動きも含め、正しい対抗策を、私があなたに公開するからです。

つまり、インテリジェンス完全攻略

「コミンテルンハンター」の異名を持ち、政策立案者として政府や与党との関係も深く、インテリジェンス研究を続けてきた人物の講演映像を、あなたへお届けします。

早速、その人物をご紹介します。

評論家

江崎道朗 氏

1962年東京生まれ。九州大学卒業後、雑誌編集者や国会議員政策スタッフ等を経て、安全保障・インテリジェンス・近現代史研究に取り組む。2014年より月刊『正論』誌で「SEIRON 時評」を連載中。

米大統領選前に 『マスコミが報じないトランプ台頭の秘密』でアメリカのマスメディアの偏向とトランプ氏勝利の可能性を主張。昨年8月の刊行後、400ページを越える大部であるにも関わらず好調な売れ行きとなった『コミンテルンの謀略と日本の敗戦』他、著書多数。最新刊はさらに拡大し、500ページを超えた『日本占領と「敗戦革命」の危機』。

今月のコンテンツ

2時間を超える講演では、まさしく衝撃的な事実が次々と明らかにされます。
アメリカのエリートたちが、今何を考え、激動する国際情勢にどう対応しようとしているのか。

国際法を無視する「あの国」が、具体的にどのような工作を日本に仕掛けてきているのか。
日本の対応策はどう進められていて、何が足りないのか。

本講演に加え、「質疑応答」においても様々な質問に対し、刺激的な回答が次々と繰り出されます。
江崎氏の講演映像すべてを手に入れた時、

あなたのインテリジェンスは
格段に向上しているでしょう

言葉を失ってしまうほどの衝撃の事実の数々。その内容の一部を明らかにすると・・・

軍事VS. 軍事だけではない 日本人が知らない「DIME」とは何か?
 
「米中貿易戦争」はずっと準備されていた。◯◯を使わなければ情報は得られない
 
経済も情報も◯◯を握る手段に過ぎないことを直視しないままの日本政治
 
各国で進む「機密文書」公開が明かす真実に日本のエリートだけが無自覚な理由
 
些末な国内問題にとらわれ、世界で繰り広げられる覇権争いを見逃す愚
 
「ヴェノナ文書」が明らかにしたルーズベルト側近「大物スパイ」の実名
 
アメリカ◯◯省は「中国スパイの巣窟」!? トランプ政権の対抗策とは
 
知らぬ間に外国の工作に加担している「デュープス(間抜け)」とは誰か
 
「情報史学(インテリジェンス・ヒストリー)」が日本に存在しない危険性
 
米副大統領が繰り返し強調した「中国の◯◯◯工作」が意味するもの

 

「革命のために資本主義国を戦争に巻き込め!」恐るべき「敗戦革命」の真実
 
日本の◯◯県は現在進行形で「敗戦革命」の標的になっている!?
 
報道されなくなった現実の脅威 送り込まれる「内乱要員」の正体とは
 
安倍政権は正しい危機感を持っている?国際法無視の「あの国」が行っていること
 
周到に準備された占領政策の背景にあったコミンテルン工作の実態とは
 
戦前に日本に拠点を築いた中国共産党の目的は戦勝ではなく◯◯だった
 
WGIP(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)の元は中共の洗脳工作
 
「御聖断」前にソ連による占領の危機を見抜いた昭和天皇のインテリジェンスとは
 
アメリカ依存が危険な理由とは?日本が見落とす「米中関係の真実」
 
インテリジェンスの3分野は情報収集、テロ・破壊工作と◯◯◯工作

 

蒋介石の国民党が日本と戦った真の動機と共産党の狙いとは?
 
戦前のソ連スパイと現在の中国スパイの活動の関係性とは?
 
インテリジェンス・ヒストリー(情報史学)の重要性周知に何が必要か?
 
日本政府や省庁内に実際に潜入している勢力は存在するのか?
 
「日本のシステムにマルウェアを仕込んだ」スノーデン証言の信用性は?

 

さらに、今月号では共産主義と同様に危険極まりないイデオロギーの真実を明かす、政治経済学者・菊池英博氏インタビューの収録映像もお届けいたします。

菊池英博 氏
インタビュー収録時間:2時間57分

新自由主義とグローバリズムが「共産主義より危険なイデオロギー」である理由
 
「自由貿易VS.保護貿易」 現実に完全否定された「誤った理論」の呪縛
 
新自由主義の「自由」が意味するものとは? 恩恵を受けるのは◯◯のみ!?
 
アメリカ国民の99%を貧しくさせ続けた「新自由主義」の凄まじい破壊力
 
「国益」の対立概念となった「グローバリズム」を信奉する先進国は日本だけ
 
移民、カジノ、水道民営化、etc・・・国民が支持しない政策が推進される理由
 
狙われる「300兆円」 農協解体は郵政民営化の二の舞なのか
 
トランプ・ドクトリンとは何か? 見誤る日本に迫る安全保障上の危機
 
「米中軍事衝突」がありえない決定的理由と知られざる「歴史的蜜月」
 
世界最大70兆円の巨額軍事費を上回りつつある米国の◯◯負担とは!?
 

【菊池英博氏プロフィール】

1936年生まれ。東京大学教養学部在学中に国家公務員試験上級職(経済)に合格。卒業後の1958年、東京銀行(現・三菱UFJ銀行)に入行。ミラノ支店長、豪州東京銀行取締役頭取等を歴任後、1995年から文京女子大学(文京学院大学)経営学部教授、2000年から同大学院教授を務めた。

1998年8月の金融危機に際し、大手銀行への公的資金(資金枠25兆円)の注入と銀行の株式保有制限を提案し、法制化される。『文藝春秋』2009年7月号「エコノミストは役に立つのか」企画で「内外25名中ナンバーワンのエコノミスト」に選ばれ、2011年には金融庁の参与に任命される。2007年より日本金融財政研究所所長。

『そして、日本の富は略奪される』、『「ゆうちょマネー」はどこへ消えたか』、『新自由主義の自滅』等著書多数。最新刊は、『使ってはいけない集団的自衛権』。

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