書評 しょひょう : 富岡幸一郎『入門 三島由紀夫  文武両道の哲学』(ビジネス社)

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「生命尊重だけでよいのか」。戦後日本を蔽う『健康ファシズム』を撃て
  無機質で、ニュートラルで、抜け目のない日本に落ちぶれてしまったではないか

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富岡幸一郎『入門 三島由紀夫  文武両道の哲学』(ビジネス社)
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 生命尊重の時代は終わったという基調で三島の文化論のエッセンスが奏でられる。

 文藝評論家の富岡氏は文学を超えて、三島由紀夫の人生と思想を、哲学的な視点から捉え直した。

類書と異なって、この視点は独特である。

 戦後日本を蔽うのは『健康ファシズム』である。

しかしだらだらと長生きして、足腰が立たなくなって養護施設に入る。

あるいは意識はとうに失せているのに生命維持装置で物体としての肉体がまだ生きているという老残。

 正常な国家は国防と警察と裁判を司る。

そのための徴税があり、徴兵がある。

 日本は国防の本義を忘れた軍隊なるものがあるが、福祉医療保険の予算の五分の一以下という本末転倒の姿に転落し、同時に戦後の日本人から精神的生活を喪失せしめた。

 これが日本に普遍的な風景、ありきたりの日常となって、武士が闘うという本来の日本男子の道は、草食系やらLGBTQによって圧殺された。

 当然、日本人から生命力、原始的エネルギーを奪うだろう。

いや人間本来の生存本能さえ脅かすことになり、無機質でニュートラルで、抜け目のない日本という、三島が予言した通りの現実が目の前にあらわれた。

現実に、いま、そこにある危機は少子高齢化で衰退する日本である。

 三島は叫んだのだ。「生命尊重だけでよいのか」と。

 さて没後五十年、第五十回追悼会「憂国忌」も終わって、この五十年という節目に上梓された三島関連、森田必勝関連の書籍は二十数点にもなることに評者は改めて驚いた。

まさに三島由紀夫は「死後も成長する作家」(秋山駿)である。

 小欄ではすでに佐藤秀明、井上隆史、関健、そして犬塚潔氏の四作を書評してきたが、おそらく本書が今年度の三島本書評の掉尾となる。

 富岡氏は『文化防衛論』と『葉隠入門』ならびに『行動学入門』に論点を絞り込んだ。

そのため文学が遠景にあるのかと言えばそうではなく、富岡氏の三島論の語彙は文学的なのである。

 富岡氏はこう指摘する。

 三島の文化を論じた作品群は「戦後の日本人に突きつけた」、「劇薬」である、と。

 三島は『文化防衛論』のなかで、「日本文化は、本来オリジナルとコピーの分別を持たぬことである。

西欧ではものとしての文化は主として石で造られているが、日本のそれは木で作られている。

オリジナルの破壊は二度と甦らぬ最終的破壊であり、ものとしての文化はここに廃絶するから、パリはそのようにして敵に明け渡された」

 富岡氏は三島の『文化防衛論』を読みながら伊勢神宮へ参拝した。

 「無の空間」、伊勢神宮には「聖域」、神聖な場所として置かれ、「ここに一つの日本文化の特徴がある」と感銘した。

日本文化の具体的な姿であり、「文化概念の特質は、各代の天皇の在り方にそのまま結びついている」。

それが伊勢神宮の特徴だと説かれる。

 三島由紀夫の文化防衛論の肯綮は、次の箇所にもある。

 「速須佐之男の命は、己れの罪によって放逐されてのち、英雄となる」

つまり、「日本における反逆や革命の最終の倫理的根源が、まさにその反逆や革命の対象たる日神にあるこあとを、文化は教えられている」
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  読者の声 どくしゃのこえ READERS‘ OPINIONS 読者之声
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(読者の声1)「カエルの顔に小便」、いやそれをシレッと飲んで選挙違反問題なし、と判決する裁判官たちが後を絶たない。

日本の裁判所も日産ゴーン氏問題で、「告訴されたら99%有罪」と広く知れ渡り、世界の司法界の笑い者になったが、本家の米国の裁判も「カンガルー裁判劇」だと公開暴露された。

不気味にも、FBIも法務省も検察も、いくら証拠を積まれても捜査を始めるどころか沈黙を守る。

報道も堅く協調し、相変わらずバイデン氏の新政府の人事を褒め称える。

 それ故に遂に、トランプ氏は「戒厳令(martial law)の発動」すべきだ、と言う正当な提案をする軍人・トーマス・マキナニー中将 Lt. Gen. Thomas McInerney)が現れた。

トランプ自身が2018年9月12日に署名した大統領命令、「米国の選挙への外国の介入に関連する非常事態」を宣言すべし。

さらに、リンカーン大統領が1861年に行い、フランクリンルーズベルトが第二次世界大戦が始まった1942年に行ったように、ヘイビアス・コーパス(habeas corpus・人身人権保護)を一時留保すべきだ。

つまり戦時においては通常の裁判など長々とやっていては戦争に負けてしまうからだ。

故に、外国勢力、それに与する「内なる敵」などの人権を一時剥奪する、有無を言わさず牢屋にブチ込む。

悪判事、悪検察、悪報道陣、悪政治家、など誰もが軍事法廷においてその対象になる。

 大統領が就任する際の宣誓で、「合衆国憲法を国外と「国内のすべての敵」から擁護・防衛し、、、厳粛に誓う」としている。

また、周知のように、大統領はアメリカ軍の最高司令官(Commander-in-Chief)としての指揮権を保持する。

宣戦布告は議会の権限であるが、議会による宣戦布告を悠長に待っていては機会を逃す危険性がある為、大統領は宣戦布告無しで戦争を開始できることが慣例的に定着している。

中共は公に「宣戦布告」をしている。

 今回の選挙問題は、間違い、不正、汚職、違反、などの通常の範疇ではなく、敵対する外国勢力と国内の大規模かつ長期の綿密な計画によって立てられた、

「国家権力転覆・叛乱罪」にあたる行動が現在進行している、とトランプ氏が認識すれば、一人で解決できる。

これが最後の切り札。めでたし、めでたし。

しかし再選後、JFKのように暗殺される事はほぼ確実であろう。

国内の敵と内戦したリンカーンも暗殺された、と言う米国の厳しい歴史がある。

それを承知で4年前に始めたので、今更止めるわけにはいかない。

だから、ゴルフなどして遊んでいられる。
以下を参考にしました。
https://www.worldviewweekend.com/news/article/exclusive-3-star-general-mcinerney-calls-partial-martial-law-military-tribunals-and
  (KM生) 

(宮崎正弘のコメント)こういうサイトがあるのですね。初めて知りました。有り難う御座います。

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(読者の声2)最近またぞろ、東京オリンピックをなんとしても開催するとか、外国人客の「検疫」を弱めてまでオリンピック外国人観戦者を増やす等々、政府などの「異様に強い意気込み」がマスコミを通じて報じられています。

しかしコロナ感染が収まらぬ今の状況下、ナゼそれほどオリンピック開催に執着しなくてはいけないのか?

外国人をそれほど呼び寄せておきながら、国内では65歳以上は家から出るな、と言うのはあまりにもチグハグで、オリンピックを機会にコロナが第4波を呼び寄せるのではないか? 

これほど開催にムキになるのは何かオリンピックで利益を得る勢力が働きかけているのではないかといった「非常に冷めた国民感情」は、

ネット社会ばかりか、一般国民の間でも日に日にかなり増幅してきているような気がします。

次の国政選挙もそう遠くない時期に行われるわけですが、もし与党がこのままオリンピック開催に積極的姿勢を保ち、もし野党がオリンピック開催を延期または中止することを「選挙公約」に挙げたとすると、かなりの票が野党側に向かうような気がします

この国民感情をどうも与党は気が付いていないようでとても危険です。

それは4年前のトランプ現象を、ヒラリー・民主党・マスコミ勢力が気が付かなかったのと同じ現象であり、少なくとも野党勢力は今回のトランプ並みの善戦に近いほど勢いを持つような気がしますが如何でしょうか。

(SSA生)
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